病院の心理士の仕事内容｜診療科別の役割と診療報酬を整理

病院で働く心理士の仕事内容は、大きく「心理検査などのアセスメント」「心理面接・心理療法」「多職種との連携」の3つです。医師の治療方針のもとで、患者さんの心理状態を見立て、面接で支え、チームに情報を返すところまでが一連の仕事になります。

この記事では、診療科ごとの役割、心理検査と心理面接の中身、チーム医療での動き方、診療報酬で公認心理師が関わる項目、1日の流れの例、やりがいと大変さを、公的な資料をもとに整理します。診療報酬の項目は2026年6月から変わった部分があるため、厚生労働省の点数表・通知・改定資料で確認した内容を書いています。

この記事でわかること

病院の心理士の仕事内容と、診療科ごとの役割の違い
心理検査・心理面接の中身と、多職種連携で守るべき法律上の決まり
診療報酬で公認心理師が関わる主な項目（2026年度改定後）と、心理検査の算定の条件
1日の流れの例と、やりがい・大変さ
病院の心理士の求人・採用・年収の見方

病院の心理士の仕事内容は3つに分かれる

病院で働く心理士の仕事は、法律上の公認心理師の業務にそのまま重なります。まずは法律が定める業務と、現場での言い換えを確認します。

公認心理師法第2条は、公認心理師の行為として、心理状態の観察と分析、相談に応じた助言・指導その他の援助、関係者への相談対応、心の健康に関する知識の普及を挙げています。病院ではこれが次の3つの仕事として現れます。

アセスメント: 面接、行動観察、心理検査を通して患者さんの状態を把握し、医師の診断や治療方針の参考になる情報にまとめる
心理面接・心理療法: 患者さんや家族との面接で、気持ちの整理、対処法の練習、認知行動療法などの技法を用いた支援を行う
連携とコンサルテーション: 医師、看護師、精神保健福祉士、作業療法士などと情報を共有し、支援の方針をそろえる。患者さんの家族への助言も含まれる

実際の業務は病院ごとに異なるため、募集要項の業務欄で確認するのが確実です。

病院の心理士に必要な資格は公認心理師と臨床心理士のどちら？

病院の求人では、公認心理師か臨床心理士のどちらか、あるいはどちらでも可とされる場合のほか、両方の保有を求める募集もあります。診療報酬では、2026年度の改定で公認心理師の名前を明記した項目が増えました。資格の違いは公認心理師と臨床心理士の違いの記事で整理していますので、ここでは「診療報酬に関わる仕事は公認心理師が前提になる流れがある」と押さえておいてください。

診療科ごとの病院の心理士の役割

心理士が求められる場面は、診療科によって大きく変わります。

精神科・心療内科での心理士の役割

精神科や心療内科は、病院の心理士の主な勤務先です。外来では、医師の診察と並行して心理検査や心理面接を行います。入院病棟では、集団プログラム、病棟でのチーム支援、退院に向けた家族との調整などに関わります。

対象は幅広く、得意な領域だけを担当できるとは限りません。新人のうちは、予診（医師の診察前に生活歴や困りごとを聞く面接）、心理検査、面接を段階的に身につけていくのが一般的な育成の流れです。

小児科・児童精神科での心理士の役割

小児科や児童精神科では、発達や知能の検査、発達障害の評価、子どもと保護者への面接が中心になります。慢性疾患をもつ子どもや、不登校、虐待が疑われる子どもなど、医療・福祉・教育の連携が欠かせない場面も多くなります。

診療報酬の面でも、小児特定疾患カウンセリング料に、公認心理師が実施する場合の区分が令和2年度の改定で新設されました。厚生労働省の改定資料では、発達障害や児童思春期の精神疾患への支援を充実する観点からと説明されています。

緩和ケア・がん医療での心理士の役割

がん医療や緩和ケアでは、患者さんだけでなく家族の不安や喪失感への支援が仕事になります。たとえば、国立大学病院が2026年8月に出した緩和ケアチームの心理士募集では、仕事内容として、患者・家族への心理支援、グリーフケア（死別に伴う悲しみへの支援）、医療スタッフへの心理支援、多職種連携とケース会議への参加が挙げられていました。

身体の病気に伴う心理的な負担に向き合うため、医学的な知識が求められます。

総合病院・リハビリテーション領域での心理士の役割

総合病院では、精神科に限らず、他科から依頼を受けて患者さんの心理状態を評価する「リエゾン」の活動があります。脳血管疾患や頭部外傷のあとの認知機能の評価など、神経心理学的な検査を担当する場合もあります。令和8年度の診療報酬改定資料（精神医療）には、精神科医、看護師、作業療法士、精神保健福祉士、公認心理師などの多職種チームで関わる精神科リエゾンチーム加算の拡充も含まれています。

リハビリテーション領域では、高次脳機能障害（脳の損傷による注意・記憶・遂行機能などの障害）の評価や、本人と家族の心理的な適応への支援が中心になります。

病院の心理士が行う心理検査

心理検査は、病院の心理士の仕事の柱の1つです。医師の依頼を受けて実施します。

心理検査の種類と使い分け

病院で扱われる検査は、目的ごとに次のように分けられます。

知能検査・発達検査: 知的な力の特徴や発達の水準を調べる
人格検査: 質問紙法、投影法、作業検査法など。性格や情緒の特徴を調べる
神経心理学的検査: 記憶、注意、遂行機能などを調べる。認知症や高次脳機能障害の評価で用いる

検査結果を所見にまとめて医師に返す

検査は実施して終わりではなく、結果を所見にまとめて主治医に返すところまでが仕事です。所見は、診断の補助、治療方針、他職種との情報共有に使われます。

心理士の側から見ると、誰が読むのか、何の判断に使うのかを意識して書くことが重要です。書き方は心理検査の所見の書き方の記事で整理しています。

病院の心理士が行う心理面接

面接は、治療の一部として位置づけられます。個人面接のほか、家族面接や集団プログラムも行います。

医師の指示のもとで行う面接のかたち

病院の面接には、医師の診察の枠組みの中で行う点に特徴があります。公認心理師法第42条第2項は、支援を要する人に主治の医師がいるときは、その指示を受けなければならないと定めています。面接の内容や頻度は、医師の治療方針と食い違わないよう、報告と相談を重ねながら進めます。

認知行動療法などの心理療法

病院の心理面接では、認知行動療法のほか、対人関係療法、家族への心理教育、トラウマに焦点をあてた支援などが用いられます。どの技法を使うかは、診断、患者さんの希望、医師の方針、施設の体制によって変わります。進め方は認知行動療法のやり方で整理しています。

新人のうちは、技法そのものよりも、アセスメントと関係づくりを丁寧に行う力が土台になります。スーパービジョンを受けながら経験を重ねる流れが一般的です。

集団プログラムと家族への心理教育

個人面接のほかに、同じ悩みや症状をもつ人が集まる集団プログラムや、病気や治療への理解を深める心理教育を担当する病院もあります。家族向けの場合は、病気の理解、接し方、家族自身の負担への対処などが内容になります。実施の有無や形式は施設により、面接の際に確認しましょう。

チーム医療と多職種連携

病院の心理士は、1人で完結する仕事ではありません。

病院で連携する職種と役割分担

連携する職種は、医師、看護師、精神保健福祉士、作業療法士、薬剤師、医療ソーシャルワーカーなどです。たとえば次のような分担になります。

医師: 診断と治療方針の決定、薬物療法
看護師: 病棟での日常生活の支援、状態の観察
精神保健福祉士: 退院後の生活、制度の利用、地域との調整
作業療法士: 生活や作業を通じたリハビリテーション
心理士: 心理検査と心理面接、心理的な見立ての共有

公認心理師法第42条第1項は、保健医療、福祉、教育等が密接な連携のもとで提供されるよう、関係者との連携を保たなければならないと定めています。連携は努力目標ではなく、法律上の義務です。

カンファレンスで心理士が伝えること

カンファレンスでは、検査結果や面接での様子を、専門用語を使いすぎずに伝えることが求められます。他職種が明日から使える情報に直す工夫が必要です。

守秘義務との関係では、チーム内で共有する範囲を意識します。共有してよい範囲は施設の規程にもとづくため、入職したら最初に確認しましょう。

診療報酬で公認心理師が関わる項目

診療報酬は、病院が受け取る医療行為の対価の公定価格表です。公認心理師の仕事が位置づけられているかどうかは、常勤ポストの数にも影響します。

ここでは、厚生労働省が公表している令和8年度の医科診療報酬点数表（告示）、留意事項通知、改定資料で確認できた内容を整理します。点数や要件は改定のたびに変わるため、実際に働く際は最新の告示・通知と、勤務先の算定状況を確認してください。

心理支援加算（通院・在宅精神療法）

通院・在宅精神療法に付く加算です。令和8年度改定で、対象疾患が、心的外傷に起因する症状をもつ患者から、心理に関する支援を要する神経症性障害、ストレス関連障害及び身体表現性障害の患者へ広がりました。点数は250点から280点（月2回まで）になっています。

実施する公認心理師には、精神科を担当する医師の指示を受けること、精神科を標榜する保険医療機関で週1日以上常態として勤務し、所定労働時間が週22時間以上の勤務を1年以上行った経験があることなどの要件が示されています。対面で30分以上の支援を行い、医師が診療録に理由を記載することも条件です。

認知療法・認知行動療法

認知療法・認知行動療法には、令和8年度改定で「公認心理師による心理支援を伴う場合」（330点）が新たに加わりました。医師による場合は480点、医師及び看護師が共同して行う場合は350点です。対象疾患には、うつ病等の気分障害、強迫性障害、社交不安障害、パニック障害、心的外傷後ストレス障害、神経性過食症に加えて、不眠症が追加されています。

この区分の施設基準では、専任の常勤公認心理師が1名以上いること、外来での面接への同席経験、認知行動療法的アプローチに基づく面接の実施経験、研修の修了などが求められます。

精神病棟の多職種協働と小児特定疾患カウンセリング料

精神病棟では、令和8年度改定で「精神病棟看護・多職種協働加算」が新設されました。看護職員、作業療法士、精神保健福祉士、公認心理師の配置を評価するもので、医科点数表では、13対1の入院料の場合に357点、15対1の場合に196点を、入院1日につき加算する形で示されています。施設基準には、作業療法士、精神保健福祉士または公認心理師が1名以上いることが含まれます。

小児特定疾患カウンセリング料には、令和2年度改定で公認心理師が行う場合の区分が設けられ、令和8年度の医科点数表にも「公認心理師による場合」として残っています。点数は200点です。小児科または心療内科を標榜する保険医療機関で、医師の指示を受けた公認心理師が、入院中以外の対象患者に療養上必要なカウンセリングを行った場合に、初回から2年以内は月2回まで、2年を超える期間は4年を限度に月1回まで算定できます。特定疾患療養管理料、通院・在宅精神療法、心身医学療法を算定している患者は対象外です。

対象患者について、留意事項通知は、気分障害、神経症性障害、ストレス関連障害、身体表現性障害（小児心身症を含む）、摂食障害などの生理的障害・身体的要因に関連した行動症候群、自閉症などの心理的発達の障害、多動性障害などの小児期・青年期の行動及び情緒の障害を挙げ、登校拒否や虐待（疑いを含む）も含むとしています。公認心理師が実施する場合は、公認心理師がカウンセリングの概要を作成して医師に報告し、医師がその写しを診療録に添付することも示されています。

心理検査（D283〜D285）の診療報酬と心理士の関わり

心理検査は、医科点数表の「臨床心理・神経心理検査」として、発達及び知能検査（D283）、人格検査（D284）、認知機能検査その他の心理検査（D285）に分かれています。D283とD284は、操作が容易なもの80点、操作が複雑なもの280点、操作と処理が極めて複雑なもの450点です。D285は、操作が容易なものが80点（簡易なものとその他のものがあります）、複雑なものが280点、極めて複雑なものが450点です。同じ日に複数の検査を行っても、算定されるのは主たるもの1種類だけです。

区分は検査と結果処理にかかる時間のめやすで分けられ、検査名は通知に列挙されています。

算定の条件として、検査は個人検査用として標準化され確立された方法で行うこと、医師が自ら、または医師の指示により他の従事者が自施設で検査と結果処理を行い、その結果に基づき医師が自ら分析した場合にのみ算定できること、医師が診療録に分析結果を記載することが示されています。検査後にまとめる所見は、この分析の材料になります。

臨床心理技術者の経過措置は令和10年5月に終了

診療報酬上、公認心理師でない人を公認心理師とみなす経過措置があります。留意事項通知では、令和10年5月31日までの間、平成31年3月31日時点で臨床心理技術者として保険医療機関に従事していた人、または公認心理師の国家試験の受験資格を有する人を、公認心理師とみなすとされています。令和8年度改定の資料でも、この措置は令和10年5月31日で終了すると明記されています。

勤務先で算定している項目は、事務部門や上司に確認してください。

病院の心理士の1日の流れ（業務の例）

特定の誰かの体験談ではなく、募集要項や育成計画に見られる業務を組み合わせた外来中心の日の「例」です。実際の流れは施設や曜日で大きく変わります。

午前の始まり: 予約と前日の記録を確認し、依頼のあった心理検査の準備をする
午前: 心理検査の実施（発達・知能検査や神経心理学的検査は、1件に1〜2時間かかることもある）
昼: 医師や看護師と、気になる患者さんについて短く情報交換する
午後: 心理面接。1日に数件の面接を行い、面接のあとに診療録へ記録する
午後の後半: 検査結果の採点と所見の作成、カンファレンスへの参加、家族への対応
終業前: 翌日の予約の確認、スーパービジョンや院内の勉強会

検査が長引く、病棟から急な相談が入るなど、予定を組み替えて動く場面もあります。記録の時間の確保も大切です。

病院の心理士のやりがいと大変さ

病院の心理士の魅力と難しさは表裏一体です。進路を考える材料として整理します。

やりがいを感じやすい場面

心理検査の結果が、診断や治療方針の見直しに活かされたとき
医師、看護師などのチームの中で、自分の見立てが患者さんへの関わり方の共有につながったとき
病気や障害をもつ人の回復の過程に、長く寄り添えるとき
診療報酬の項目が広がり、公認心理師の専門性が制度の中で評価される場面が増えていること

大変さと、その備え

医学的な知識が必要: 診断名、薬、症状の経過を理解していないと、チームでの会話が成り立たない
重い場面に向き合う: 自傷、希死念慮、虐待の疑い、終末期など、緊急性の高い場面がある。1人で抱えず、上司やスーパーバイザーに相談する仕組みが欠かせない
雇用形態の壁: 非常勤での募集が少なくなく、常勤の枠は病院によって限られる。働き方の違いは、心理職の常勤と非常勤の違いの記事を参考にしてください
記録と文書の負担: 検査報告書、診療録、会議資料など、書く量が多い

備えとしては、実習などで医療機関を経験すること、心理検査の実施を練習すること、医学の基礎を学ぶことが挙げられます。

病院の心理士の求人・採用・年収の見方

病院の心理士の募集は、病院ごとに条件も待遇も違います。

病院の心理士の求人で見られる応募条件と雇用形態

前述の国立大学病院の募集では、応募資格は臨床心理士及び公認心理師の資格、心理面接・心理検査・記録作成などの実務経験（医療・福祉・教育・産業のいずれでも可）、基本的なパソコン操作、多職種連携のコミュニケーション、守秘義務の遵守でした。雇用は定時勤務の非常勤職員で、年度ごとの更新です。これは1つの例であり、資格の要件も雇用形態も病院によって異なります。募集要項では、資格、実務経験の年数、雇用形態、更新の有無を必ず確認してください。

病院の心理士の年収・給料はどう決まるか

年収や給料は、常勤か非常勤か、公立か民間か、経験年数などで変わります。公的統計にもとづく整理は公認心理師の年収で確認してください。

新卒・未経験から病院の心理士をめざすには

実務経験を応募条件にする募集もあり、大学院修了直後に応募できる枠は限られる場合があります。実習や非常勤で経験を積み、常勤をめざす道もあります。

病院の心理士に向いている人・なるための道すじ

病院の心理士をめざす場合は、大学院での実習や、実務経験の積み方が進路を左右します。

公認心理師の受験資格には、大学と大学院で所定の科目を修める、または大学で科目を修めたうえで実務経験を積むなどのルートがあります。詳しくは厚生労働省の制度の概要で確認できます。医療機関での実務経験を積みたい場合は、公認心理師の実務経験で認められる施設の条件や探し方を整理した記事も参照してください。

向いている人の特徴として、よく言われるのは次のような点です。

他職種と協力しながら働くことに抵抗がない
医学的な話題に関心をもち、学び続けられる
記録や文書を、読む人の立場で書くことができる
緊急の場面でも、報告と相談を怠らない

よくある質問

Q. 病院の心理士は何をする仕事ですか？

心理検査などのアセスメント、心理面接・心理療法、医師や看護師などとの連携が3つの柱です。診療科によって比重は変わります。

Q. 病院の心理士は公認心理師でないとなれませんか？

病院の募集では、公認心理師か臨床心理士のどちらか、またはどちらでも可とする例が見られます。ただし診療報酬の項目では、公認心理師を要件とするものが増えています。臨床心理技術者を公認心理師とみなす経過措置も、令和10年5月31日に終了する予定です。

Q. 病院の心理士は診療報酬のどの項目に関わりますか？

通院・在宅精神療法の心理支援加算、認知療法・認知行動療法の公認心理師による場合、精神病棟看護・多職種協働加算などです。小児特定疾患カウンセリング料や心理検査にも関わります。要件は最新の通知で確認してください。

Q. 病院の心理士の1日の流れはどのようなものですか？

外来が中心の職場では、予約確認、心理検査、心理面接、記録、検査結果のまとめ、カンファレンスといった流れが例として挙げられます。ただし、施設の体制や曜日によって大きく異なります。

Q. 病院の心理士の年収や求人の条件はどう見ればよいですか？

年収は常勤か非常勤か、公立か民間か、経験年数で変わります。金額は公的統計で、求人では資格、雇用形態、更新の有無を募集要項で確かめてください。

Q. 病院の心理士に向いているのはどんな人ですか？

他職種との協力、医学的な学びの継続、読み手を意識した記録が苦にならない人が向いているとされます。重い場面でも1人で抱えず、上司やスーパーバイザーに相談できることも大切です。

まとめ

病院の心理士の仕事内容の要点を、3つにまとめます。

病院の心理士の仕事は、心理検査などのアセスメント、心理面接・心理療法、多職種との連携の3つが柱で、診療科によって比重が変わる
公認心理師は医師の指示を受け、関係者との連携を保つ法律上の義務がある。診療報酬では、令和8年度改定で公認心理師が関わる項目が広がった
やりがいは、チーム医療の中で専門性が活きること。大変さは、医学的知識の必要性、重い場面への対応、常勤枠の少なさにある

病院の心理士は、検査と面接で見立てを深め、チームに返す仕事です。進路を考える際は、実習や実務経験の機会を早めに探し、最新の制度情報を公的な資料で確認しながら準備を進めてください。

参考にした公的資料