公認心理師の転職｜分野の変え方・求人の探し方・職務経歴書

公認心理師の転職は、「どの分野へ移るか」「常勤か非常勤か」「求人をどこで探すか」の3点を先に整理すると進めやすくなります。心理職は常勤の求人が限られ、勤務先の分野によって仕事の中身も雇用の形も大きく変わるため、条件の比較に時間をかけるほど後悔が減ります。

この記事は、すでに現場で働いていて、勤務先や分野を変えることを考えている公認心理師に向けて書いています。資格の基礎や就職先の全体像は他の記事に譲り、ここでは転職の判断、求人の探し方、職務経歴書、年齢や未経験分野の扱い、応募前の確認点を、公的な資料の範囲で整理します。

この記事でわかること

• 公認心理師の転職市場の特徴と、動機の整理のしかた
• 医療から産業・教育・福祉へなど、分野を変える転職の考え方
• 公的な求人情報、職能団体、自治体の募集など求人の探し方
• 職務経歴書に書く項目と、守秘義務に触れない書き方
• 年齢、未経験の分野、ブランクがあるときの考え方
• 応募前に確認したい労働条件と職場の体制

公認心理師の転職は動機を3つに分けて整理する

転職の理由が曖昧なままだと、求人を見ても条件の良し悪しが判断できません。まず何を変えたいのかを分けておくと、応募先の絞り込みも、面接での説明も一貫します。

労働条件を変えたい転職

勤務日数、収入、雇用の安定、通勤、社会保険などを変えたい場合です。非常勤の掛け持ちから常勤へ、あるいは常勤の負担が大きいので週の日数を減らしたい、というように方向はさまざまです。このタイプは、分野を変えなくても実現できることが多く、同じ領域のなかで求人を探す選択肢も残ります。常勤と非常勤の違いや社会保険の考え方は、別の記事で詳しく整理しています。

分野や対象を変えたい転職

医療で経験を積んだ後に、産業、教育、福祉など別の領域で働きたいという場合です。経験の一部は生かせますが、制度や連携先、記録の書き方、求められる役割がかなり変わります。後の章で詳しく扱います。

役割を変えたい転職

面接中心の仕事から、アセスメント、コンサルテーション、研修、管理業務、教育・指導の仕事へ重心を移したい場合です。勤務先を変えなくても、院内での役割の変更や兼業で実現できる可能性があるため、転職が唯一の手段かどうかも一度考えておくとよいでしょう。

公認心理師の転職市場の特徴

転職の前提として、就業の分布と雇用形態を公的な調査で押さえます。数字は公認心理師試験研修センターの調査によります。

勤務先の分野の分布

令和5年（2023年）10月末時点の登録者71,732人を対象とした調査（回答38,827人、回収率54.4%）では、主たる勤務先の分野の割合は次のとおりでした。回答は任意で、登録者全体を完全に代表するとは限りません。

• 教育分野: 27.1%
• 福祉分野: 24.7%
• 保健医療分野: 24.1%
• 産業・労働分野: 5.6%
• 司法・犯罪分野: 3.9%

産業・労働分野や司法・犯罪分野は人数が少なく、募集の数も限られると推測できます。ただし、求人数そのものを示す統計ではありません。分野ごとの特徴は公認心理師の就職先を5分野で整理した記事にまとめています。

常勤の心理職は3割強にとどまる

同じ調査で、心理的支援業務に従事している公認心理師の雇用状況は、常勤・心理職が32.6%、非常勤・心理職が35.6%、常勤・心理職以外が26.3%、非常勤・心理職以外が5.5%でした。非常勤の心理職が最も多く、常勤の心理職は3割強です。調査の詳細は公認心理師試験研修センターの調査ページから報告書を確認できます。

また、一般社団法人日本公認心理師協会の「公認心理師の活動状況等に関する調査」（厚生労働省 令和2年度障害者総合福祉推進事業、2021年3月）では、主たる勤務先が非常勤の人に理由を尋ねたところ、最も多かったのは「希望する分野・機関等で常勤の求人がない/少ない」でした。希望する常勤の求人が出にくい状況は、公的な調査でも示されています。

「公認心理師歓迎」と心理職の求人は同じではない

「心理に関する職種」として雇用されている割合は、分野によって異なります。保健医療分野は72.1%、教育分野は69.7%、福祉分野は65.2%、産業・労働分野は64.4%、司法・犯罪分野は84.5%でした。残りは、相談員、支援員、指導員など心理職以外の職種名で雇われ、心理的な支援を担っている人たちです。求人票で「公認心理師歓迎」とあっても、職種名や業務の内訳が心理職かどうかは別に確認する必要があります。

公認心理師が分野を変える転職の考え方

分野を変える転職は、同じ資格でも前提が変わります。移る先で何が求められるかを、制度の面から確認しておきます。

医療から産業・労働分野への転職

企業内の相談室、外部のEAP、健康管理室などが想定されます。産業分野では、ストレスチェック制度に関わる場面があります。労働安全衛生規則第52条の10では、ストレスチェックの実施者を、医師、保健師、そして「検査を行うために必要な知識についての研修であつて厚生労働大臣が定めるものを修了した歯科医師、看護師、精神保健福祉士又は公認心理師」と定めています。つまり、公認心理師が実施者になるには、所定の研修の修了が必要です。同条第2項では、検査を受ける労働者について解雇、昇進、異動に関して直接の権限を持つ監督的地位にある者は、検査の実施の事務に従事してはならないとも定められています。

産業分野に移る場合は、労働関係法令、休職・復職の流れ、産業医や人事との連携、本人の同意を得た情報共有の範囲に慣れておく必要があります。医療で身につけた面接やアセスメントの力は生きますが、「治療」より「就労の継続」に軸が置かれる点が違います。募集要項に、実施者としての業務が含まれるかどうかも確認しておきましょう。

今後は小規模な事業場でも関わる機会が増える見込みです。令和7年の労働安全衛生法改正（令和7年法律第33号、同年5月14日公布）により、これまで努力義務だった労働者50人未満の事業場でもストレスチェックが義務になります。厚生労働省の労働局の案内では、施行は令和10年4月1日とされています（厚生労働省の周知リーフレット）。

医療から教育・福祉分野への転職

教育分野では、スクールカウンセラーなどの学校での相談が代表的で、勤務の多くは非常勤です。福祉分野は、児童、障害、高齢など対象が広く、職種名も多様です。医療と比べると診療報酬の仕組みから離れ、予算や制度の根拠が自治体や事業ごとに異なります。そのため、雇用形態や更新の条件を個別に確かめる必要があります。

学校や福祉の現場では、医療のように診断名を軸に話が進むとは限らず、教員や福祉職との連携のしかたが成果を左右します。医療で培った見立てを、相手の職種が使いやすい言葉に置き換える力が求められます。

教育から他分野への転職

スクールカウンセラーを中心に非常勤で働いてきた人が、常勤の職を探すケースもあります。同じ2020年度の日本公認心理師協会の報告書でも、教育分野は他分野に比べて非常勤の割合が高く、スクールカウンセラーのほとんどが非常勤職であるという事情を反映していると記されています。教育分野の経験は、発達や不登校、保護者支援、関係機関との連携で評価されやすい一方、成人の精神疾患のアセスメントや多職種チームでの経験が少ない場合は、その点を補う説明や学び直しが必要になります。

未経験の分野に移るときの見せ方

未経験の分野へ移るときは、経験が「ない」ことより、「何が移転できるか」で語ると伝わりやすくなります。

• 面接、アセスメント、記録、連携など、分野をまたいで使える業務の経験
• 対象の年齢層や課題が近い経験（たとえば医療での児童思春期の経験を教育や福祉に生かす）
• 新しい分野の制度や用語について、すでに学んでいる内容（研修、文献、事例検討会）
• 経験の浅い部分をどう補うか（スーパービジョンを受ける予定、研修を受ける意思）

不足を隠さず、補う計画とセットで語るほうが、信頼されやすい説明になります。

公認心理師の求人の探し方

求人の入り口は一つに絞らず、公的な情報と職能団体の情報を軸に、必要に応じて民間のサービスも組み合わせると見落としが減ります。

ハローワークの求人情報

ハローワークインターネットサービスでは、全国のハローワークで受け付けた求人情報を検索できます。自治体の会計年度任用職員、福祉施設、医療機関の求人も見つかります。応募書類の添削や面接の相談は、ハローワークの窓口で受けられます。詳しくはハローワークインターネットサービスで確認できます。

注意したいのは、求人の見出しに資格名が載っていても、実際の業務が心理支援かどうかは本文で確かめる点です。就労支援や療育の補助など、心理職以外の比重が高い求人もあります。

職能団体の会員向け情報

日本公認心理師協会は、会員向けのマイページに掲示板を設け、自治体や医療機関などからの公認心理師の求人情報の案内を載せていると案内しています。会員でなければ内容を見られない可能性が高いため、閲覧の条件は協会の公式サイトで確認してください。日本公認心理師協会の案内は公式サイトから確認できます。臨床心理士の職能団体や学会の求人情報は、各団体の公式サイトで直接確認してください。

自治体・大学・公的機関の公募

自治体の広報、教育委員会、保健所や児童相談所を持つ自治体の募集ページ、大学や研究機関の採用情報は、継続して見る価値があります。公募は募集期間が短く、年に一度しか出ないポストもあるため、見つけたら期限を逆算して書類を準備します。任期付きの職が多い領域では、任期が終わった後の見通しも確認しましょう。

公務員の心理職もあります。自治体では職種名や採用区分が自治体ごとに異なるため、各自治体の募集ページで確かめます。国の職では、法務省の専門職員（人間科学）の区分があり、少年鑑別所、少年院、刑事施設で面接や心理検査などを担当する矯正心理専門職が含まれます。試験や受験資格は法務省の採用案内で確認できます。

公認心理師の転職サイトとエージェントの使い方

転職サイトやエージェントを使う場合は、掲載される求人と、担当者の心理職への理解度に差があることを前提にします。一般的には、次のような点に注意するとよいと言われています。

• 心理職の求人は母数が少なく、サイトによっては出会える案件が限られる
• 担当者が心理職の業務や資格を詳しく知らないことがある。「公認心理師」「心理検査」「心理面接」と職種名や業務を具体的な言葉で伝える
• 非公開求人は、条件の詳細が応募するまでわからない場合がある。業務内容と雇用形態を最初に確認する
• 複数を併用すると、条件の比較ができる

民間のサービスの内容は変わりやすいため、利用する場合は、手数料の負担や個人情報の扱いを事前に確認してください。在宅で働く場合は、オンラインカウンセラー求人の探し方も参考になります。

知人や研修を通じた紹介

事例検討会、スーパービジョン、研修で顔を合わせる人から、求人の情報が入ることもあります。ただし、紹介でも労働条件は書面で受け取って確認してください。

常勤の求人が少ないときの動き方

常勤の求人は少ないことを前提に、動き方を調整します。転職の場面で押さえたい点に絞ります。

• 分野を絞りすぎず、近い領域まで広げて探す（医療から福祉、教育から子育て支援など）
• 「常勤」だけでなく、「期間の定めのない非常勤」「週の勤務日数が多い非常勤」も候補に入れる
• 現在の勤務先で常勤化や増員の予定がないか、業務の中で確かめる
• 求人の更新が多い時期（年度替わり前後）を見越して準備する

公認心理師の転職で使う職務経歴書の書き方

職務経歴書は、履歴書では書ききれない具体的な経験と意欲を伝える書類です。ハローワークは、職務経歴書の作り方のパンフレットを公開しており、作成手順や記載例、参考となるキーワードが載っています。まずハローワークの職務経歴書のページで全体像を確認すると、書類の基本がつかめます。

心理職の職務経歴書に入れたい項目

心理職の場合は、勤務先の名称と期間だけでなく、仕事の中身を具体的に示します。

• 勤務先の種類と規模、雇用形態、勤務日数
• 対象（年齢層、主な課題や疾患の領域）
• 担当した業務（心理面接、心理検査・アセスメント、集団プログラム、コンサルテーション、心理教育、記録・報告書の作成など）
• 連携した職種と会議の種類（医師、看護師、教員、福祉職、人事担当者など）
• 研修、事例検討会、スーパービジョンの受講状況
• 保有する資格と取得年（公認心理師、臨床心理士など）

件数や期間は記録から正確に拾える範囲で書き、数字で示せない成果は、担当した役割と工夫を具体的に書きます。

守秘義務に配慮した書き方

職務経歴書に、個別の事例を特定できる情報を書いてはいけません。公認心理師法第41条は、公認心理師は正当な理由がなく、その業務に関して知り得た人の秘密を漏らしてはならないと定めており、公認心理師でなくなった後も同様です。事例の内容は、年齢、症状、家族構成などの組み合わせで個人が推測されることがあります。書くときは「思春期の対象者への面接」「多職種カンファレンスへの参加」のように、類型で示しましょう。前の職場の内部情報（体制、他職員、利用者の特徴）も、必要以上に書かないほうが安全です。

志望動機と転職理由のつなげ方

転職理由と志望動機がつながっていることが、書類と面接の説得力を左右します。心理職の志望動機の書き方も参考になります。現職への不満だけを書くと、応募先でも同じ理由で辞めるのではないかと受け取られる可能性があります。事実としての経緯（担当領域を広げたい、常勤で継続した関係を築きたい、など）と、応募先で何をしたいかを一本の流れにして書きましょう。

公認心理師の転職と年齢の考え方

年齢が不安材料になる人は多いのですが、制度と実態を分けて考えると整理できます。

募集・採用で年齢制限は原則できない

労働施策総合推進法第9条は、事業主は労働者の募集・採用について、その年齢にかかわりなく均等な機会を与えなければならないと定めています。厚生労働省の事業主向けの案内でも、年齢制限は2007年10月から原則禁止とされています。ただし、定年年齢を上限とする場合など、法令で定める例外もあります。求人に「年齢不問」とあっても、実際の選考の基準は応募先ごとに異なる場合があるため、条文が実態のすべてを決めるわけではないことは心に留めておきましょう。

経験年数に合わせて見られる点が変わる

令和5年度の調査報告書では、実務経験年数が長いほど心理職として雇用されている割合が高いことが示されています。年齢が上がるほど、担当者としての実績に加え、後進の指導、スーパービジョン、管理的な役割、地域との連携などが見られやすくなります。たとえば、事例検討会の運営、実習生や新人の指導、委員会の運営といった経験があれば、職務経歴書に書いておく価値があります。

ブランクがあるときや、すぐに辞めた経験があるとき

育児、介護、病気、学び直しなどで勤務に空白期間がある場合は、期間と理由を簡潔に書き、その間に取り組んだことがあれば補います。研修の受講、文献の学習、短時間の勤務、事例検討会への参加などです。短期間で辞めた職歴がある場合は、理由を事実に基づいて短く説明し、そこから学んだことと、次の職場に求める条件を結びつけて話せるようにします。

応募前に確認したい労働条件と職場の体制

応募や内定の段階で、書面で確認する項目を決めておきましょう。

労働条件通知書で見る項目

2024年4月から、労働条件の明示ルールが変わりました。厚生労働省の案内では、全ての労働契約の締結時と有期労働契約の更新時に、就業場所と業務の変更の範囲を明示する必要があります。有期契約では、更新上限（通算契約期間や更新回数の上限）の有無と内容も明示の対象で、無期転換申込権が生じる更新時には、無期転換の申込機会と無期転換後の労働条件も示されます。契約書や通知書を受け取ったら、次の点を見てください。

• 雇用形態、契約期間、更新の有無と上限
• 就業場所と業務の内容、将来の変更の範囲
• 勤務日数と時間、残業の扱い、休日
• 賃金の決め方、社会保険の加入
• 業務の内訳（心理面接や検査の割合、事務や送迎などの比重）

心理職としての業務を続けられる体制か

賃金や休日に加えて、心理職としての質を保てる体制かも確認します。

• 記録の保管場所と、アクセスできる人の範囲
• 心理検査の道具や面接室の有無、検査の件数
• スーパービジョンや事例検討を受けられる機会と、時間の保障
• 危機対応の手順（自傷、他害、虐待の通告など）と、相談できる上司の存在
• 研修への参加を勤務として扱ってもらえるか

守秘義務に関する規程や、倫理上の判断に迷ったときの相談先があるかも、入職前に聞けると安心です。法律や倫理がからむ点は、所属先の規程や関係法令を確認し、必要に応じて上司、スーパーバイザー、専門家に相談してください。

よくある質問

Q. 公認心理師の転職は難しいですか？

常勤の求人が少ないことは、公的な調査からも読み取れます。希望する分野で常勤を探すと時間がかかる場合があるため、分野や雇用形態の幅を持たせ、複数の入り口を併用する進め方が現実的です。

Q. 公認心理師の転職先で多い分野はどこですか？

勤務先の分野の割合は、令和5年度の調査で教育、福祉、保健医療の順に多くなっています。ただし、これは勤務している人の分布であり、転職先として多い分野を示す統計は確認できていません。

Q. 公認心理師の転職サイトは使ったほうがよいですか？

必須ではありません。ハローワーク、職能団体の情報、自治体や大学の公募と並べて、選択肢の一つとして使う形が無理がありません。使う場合は、担当者に心理職の業務内容を具体的に伝え、手数料や個人情報の扱いを確認してください。

Q. 公認心理師は40代・50代でも転職できますか？

法律上、募集・採用で年齢制限は原則できません。実際には、経験年数、専門性、指導や管理の実績、応募先の事情が見られます。年齢だけで可否が決まる統計は確認できていないため、年齢より経験の説明に力を入れましょう。

Q. 未経験の分野に転職するときは何を示せばよいですか？

これまでの経験で移転できる部分と、新しい分野の制度や支援について学んでいる内容、補うための具体的な計画です。研修やスーパービジョンの予定を示せると、入職後に学ぶ姿勢が伝わりやすくなります。

Q. 職務経歴書に事例を書いてもよいですか？

個人が特定されうる事例の詳細は書かないでください。公認心理師法の守秘義務は、退職した後も、公認心理師でなくなった後も続きます。対象の類型と担当した業務の種類で示すのが安全です。

まとめ：公認心理師の転職は条件の確認と準備で進める

• 公認心理師の転職は、動機を労働条件、分野、役割に分けて整理し、常勤の求人が限られる現実を前提に、雇用形態の幅も持たせて探す
• 求人はハローワーク、職能団体の会員向け情報、自治体や大学の公募を軸に、必要に応じて民間のサービスを併用し、職務経歴書は守秘義務に配慮して類型で書く
• 年齢や未経験の分野は、経験の移転と学ぶ計画で説明し、応募前に労働条件通知書と心理職としての体制を書面で確かめる

公認心理師の転職は、勢いより準備が結果を分けます。条件と体制を丁寧に確認して、次の職場で心理職として長く働ける形を選んでください。