オンラインカウンセリングの進め方｜準備・同意・危機対応

オンラインカウンセリングの進め方は、対面の面接を画面に置き換えるだけでは成り立ちません。始める前に「適用の判断」「契約と同意」「環境と機材」「緊急時の段取り」を決めておき、毎回の冒頭で場を確認してから本題に入る、という準備の厚みが、そのまま面接の安全性と質になります。

この記事は、すでに対面で面接を担当している公認心理師・臨床心理士に向けて、オンラインカウンセリングの進め方を、始める前の準備から毎回の面接の終わり方までの流れで整理したものです。対面の基礎は省き、対面との違い、危機対応、守秘と個人情報の扱い、非言語情報の読み取りといった、オンラインで判断が分かれやすい点を中心に書いています。

この記事でわかること

オンラインカウンセリングと対面の違いと、適用を考えるときの視点
始める前に整えておく準備（環境・機材・契約・同意）
当日の進め方と、毎回の冒頭で確認すること
危機対応（緊急連絡先の確認など）の段取り
守秘・個人情報の扱いと、非言語情報の読み取り方

オンラインカウンセリングと対面の違い

最初に、オンラインで何が変わり、何が変わらないのかを整理します。ここがはっきりしていると、後の準備や進め方の理由が見えやすくなります。

対面との違いはどこにあるか

変わるのは、面接の「場」を誰が用意するか、そして得られる情報の種類と量です。対面では面接室という枠を支援者側が用意し、入室から退室までの様子が自然に観察できます。オンラインでは、相談者が自分の生活空間から参加し、支援者も自宅や職場の別室から接続します。枠のつくり方が双方に分かれるため、枠を共有する作業が必要になります。

得られる情報の面では、画面に映る範囲しか見えず、声も通信を通して届きます。待合室での様子や歩き方、においのような情報はほぼ得られません。時間差や音声の途切れも起こります。一方で、移動の負担がなくなり、通いにくかった人が継続しやすくなる、相談者の生活環境が見えることがある、といった利点もあります。

変わらないのは、守秘義務、インフォームド・コンセント、記録、スーパービジョンといった専門職としての基本です。オンラインだから基準が緩むことはなく、むしろ確認事項が増えると考えておくと整理しやすくなります。

注意点とデメリットは「できないこと」を先に決めておくこと

オンラインで押さえたい注意点、言いかえれば支援者側から見たデメリットは、大きく4つにまとめられます。

緊急時に支援者が相談者のそばへ行けない
通信障害や機器の不具合で面接が途切れることがある
録画・録音や画面の共有など、面接の内容が意図せず外へ出る経路が増える
相談者の周囲に第三者がいても、画面の外なら気づきにくい

オンラインを対面の代わりとして使うのか、対面が難しい事情があるときの補完として使うのかは、職場や機関の方針によって異なります。自分の所属先ではオンラインをどの範囲で認めているのか、まず規程を確認してください。

国内外のガイドラインをどう参照するか

オンラインでの心理支援については、米国心理学会（APA）の「遠隔心理学（Telepsychology）実践のためのガイドライン」を、APA の許諾を得て研究者が日本語に訳したもの（日本心理学会広報委員会が協力）が公益社団法人日本心理学会のページで公開されています。項目は、心理士の能力、標準的なケア、インフォームド・コンセント、情報の守秘義務、データ・情報のセキュリティと送信、データおよび情報技術の破棄、テストと評価、法制度の異なる地域間での実践、の8つです。

これは米国のガイドラインの翻訳であり、日本の法令や資格団体の規程を代わりに定めるものではありません。ただ、自分の準備に抜けがないかを点検するチェックリストとして使いやすい内容です。国内では、日本公認心理師協会の倫理綱領に関するガイダンス（2021年3月）に「遠隔心理支援における説明と同意」の項目があります（内容は後の「契約と同意」で触れます）。日本臨床心理士会や日本心理臨床学会の会員であれば、所属する団体の倫理綱領や会員向け資料に遠隔での実施についての記載がないか、最新のものを確認しておくと安心です。

オンラインカウンセリングを始める前の準備

始める前の準備は、面接の質を左右する部分です。環境・機材、契約と同意、適用の判断の順に、決めておくことを整理します。海外からの相談を受ける場合の注意もここで補います。

環境と機材を整える

面接を行う支援者側の環境で、最低限そろえたいのは次のような点です。

他の人に声が聞こえない個室で、面接中に人の出入りがない
顔が明るく映る位置に照明を置き、背景に個人情報や私物が映り込まない
外部マイクやヘッドセットなどで、声が安定して聞こえる
有線接続など、通信が安定する回線を用意する
通信が切れたときの代替手段（電話番号など）を決めておく

画面を見る位置も効いてきます。カメラを見ると相手と目が合うように見えますが、画面の相手の目を見ると視線がずれて見えます。面接の中でどちらを優先するかを自分なりに決めておくと、相手への伝わり方を安定させられます。

相談者側の環境は、こちらで整えられないものの、事前に伝えておけます。個室や、他の人に聞かれにくい場所を使うこと、家族が出入りしにくい時間帯を選ぶこと、イヤホンを使うこと、などです。自宅以外（車の中や職場の休憩室など）から参加する場合の安全面やプライバシーについても、確認しておくとよいでしょう。

契約と同意で確認しておくこと

オンラインでは、対面の契約に加えて、オンライン特有の事項を文書で確認しておくことが勧められます。内容の例は次のとおりです。

使用するツールと、通信が切れたときの対応（再接続の方法、代替の連絡手段）
面接の録画・録音・スクリーンショットを双方が行わないこと（録音の疑いが出たときの扱いも含む）
面接中に周囲に他の人がいないことの確認の仕方
守秘の範囲と、その例外（本人や他者の生命・身体に危険が及ぶ場合など）
緊急時の連絡先と、支援者が連絡を取る場面
料金、キャンセルの扱い、通信障害による中断時の扱い
対応できる範囲と、対面や他機関を勧める場合があること

日本公認心理師協会の倫理綱領に関するガイダンスでは、電話、メール、SNS、インターネットを用いたオンラインシステムなどで心理支援を行うときは、通常の説明に加えて、使う技術のメリットと限界、リスクなどを十分に説明し、同意を得たうえで行うという趣旨が示されています。上の項目は、この「メリットと限界、リスク」を具体的に伝えるための材料と考えると整理しやすくなります。

同意の取り方は、同意書や電子的な同意など、記録が残る形が望ましいです。未成年の場合は、保護者の同意の要否や、同席の扱いも決めておきます。所属先の様式がある場合はそれに従い、不明な点は上司やスーパーバイザーに相談してください。

適用の判断とアセスメントのしかた

オンラインで始めてよいかどうかは、申込みの時点で判断します。見立ての段階で、次のような点を確認しておきます。

症状や状態の重さ、自傷・他害のリスクの有無
現在の主治医の有無と、連携の可否
落ち着いて話せる環境があるか、機器の操作に支障がないか
緊急時に頼れる人や、近くの医療機関などの情報

氏名や所在地を伏せた匿名の相談を受ける場合は、危機のときに連絡先をたどれません。匿名で受けるかどうか、受けるならどの範囲の相談までにするかを、あらかじめ決めておく必要があります。

リスクが高い場合や、主治医の指示が必要な場合は、オンラインのみで引き受けるのが適切かを慎重に検討します。公認心理師法第42条第2項では、心理に関する支援を要する者に当該支援に係る主治の医師があるときは、その指示を受けなければならないと定められています。オンラインでも同様なので、主治医の有無は、初回の前後で必ず確認しておきたい点です。インテーク面接の聞き方そのものは別の記事で整理しているため、ここではオンライン特有の確認事項にとどめます。

海外在住や海外からの相談を受けるとき

相談者が海外に住んでいる、または旅行や出張先から接続する場合は、確認事項が増えます。緊急時に日本の救急や警察へ連絡しても現地には届かないため、現地の緊急連絡先や医療機関、頼れる人の情報をあらかじめ聞いておきます。時差による予約時間の取り違えにも注意が必要です。また、APA のガイドラインが「法制度の異なる地域間での実践」を独立した項目にしているように、相手のいる国や地域の法令が関わる可能性があります。海外在住の人を継続して受ける場合は、所属先の方針を確認し、必要に応じて専門家に相談してください。

オンラインカウンセリングの進め方

実際の面接の進め方を、冒頭、中盤、終わりの3つに分けて整理し、続けてワークを使う場合と、電話やチャットで行う場合の違いを補います。基本の流れは対面と同じですが、冒頭と終わりに確認の時間をとることが大きな違いです。

毎回の冒頭で確認すること

接続したら、本題に入る前に短く場を整えます。

音声と映像がよく届いているか
周囲に人がいないか、話しても大丈夫な場所か
今日の場所（住所や所在地）。緊急時に連絡先を調べる手がかりになる
通信が切れたときの動き方（先に支援者から電話する、など）の再確認

特に所在地の確認は、危機対応に直結します。初回に聞いておくだけでなく、移動や引っ越し、外出先からの接続で変わることがあるため、必要に応じて毎回確認する運用も考えられます。毎回の確認が儀式的になりすぎないよう、「いつもの確認です」と短く入れるのが続けやすい方法です。

面接の中盤で意識すること

オンラインでは、沈黙が対面より長く感じられやすく、通信の遅れなのか、考え込んでいるのか、判断しづらい場面があります。沈黙が続いたときは、「音声は届いていますか」と通信を確認してから、気持ちの動きを尋ねると、混乱を減らせます。

ノートを取る、資料を画面に出すといった動作は、相手には見えにくいことがあります。ノートを取る時間があるなら、その旨を最初に伝えておくと、相手が不安になりません。視線が下を向くと、画面越しには注意が離れたように見えるためです。記録の取り方については、記録の書き方を扱った別記事も参照してください。

終わり方と次回までの扱い

終わりは、次回の日時とあわせて、次のことを確認します。

面接の感想や、今日の気持ちの落ち着き具合
面接後、相談者が安全な状態で過ごせる見通し
次回までに困ったときの連絡先や、連絡してよい範囲
次回の接続方法に変更がないか

オンラインの面接は、画面を閉じた瞬間に相談者が一人になるという特徴があります。対面のように待合室や帰り道で気持ちを切り替える時間がないため、終了前に数分、余白を取ることを勧める考え方もあります。

認知行動療法などワークを使う場合

認知行動療法のように、記録用紙やワークシート、ホームワークを使う面接では、資料の受け渡し方を先に決めておきます。画面共有で一緒に書き込むのか、事前にファイルを送るのか、相談者に手元の紙に書いてもらい読み上げてもらうのか、といった方法があります。ファイルをやり取りする場合は、送る経路と保存先も守秘の対象になるため、所属先で認められた方法を使ってください。画面共有の操作に気を取られて、相手の表情を見落とさないよう、共有は必要な場面に絞るのが進めやすい方法です。

電話やチャットで行う場合の違い

ここまではビデオ通話を前提にしてきましたが、電話やチャットで行う場合は、得られる情報がさらに限られます。電話では表情が見えないため、声の調子や間、呼吸の様子に注意を向け、気持ちの確認を言葉で行う回数を増やします。チャットでは、文字の打ち込みに時間がかかり、返信の遅れが気持ちの変化なのか入力の都合なのか分かりにくくなります。どちらの形式でも、冒頭の確認（周囲の状況、所在地、途切れたときの連絡方法）はビデオと同じように行い、状態が心配なときは、ビデオや対面、医療機関への受診などに切り替える基準を決めておきます。

危機対応で備えておくこと

オンラインでは、危機が起きても支援者がその場にいません。だからこそ、危機が起きる前に段取りを決めておくことが、最も大切な準備になります。

緊急連絡先の確認と事前の取り決め

事前に確認して記録しておきたい情報は、次のとおりです。

相談者の現在の所在地（住所）と、固定電話・携帯電話の番号
緊急時に連絡してよい家族や知人の連絡先と、その人に伝えてよい内容の範囲
主治医や通院先の連絡先
相談者の近くの、救急や精神科救急の窓口についての情報

連絡先に関わる取り決めは、同意の時点で文書化しておきます。守秘の例外として、本人や他者の生命・身体に危険が及ぶ場合には、必要な範囲で関係者に連絡する場合があることをあらかじめ伝えておくと、実際の場面で動きやすくなります。どのような場合に誰へ連絡するかの具体的な判断は、所属先の規程や関係法令を確認し、必要に応じて上司・スーパーバイザー・専門家に相談して決めてください。

面接中に危機が起きたときの動き方

面接中に自傷や他害の危険が高まったときの流れを、あらかじめ想定しておきます。

まず相談者の安全の確認を優先し、所在地と、近くに頼れる人がいるかを確認する
通信が切れた場合は、事前に決めた代替の手段（電話など）で、支援者から先に連絡する
連絡がつかないときの次の手順（緊急連絡先への連絡、警察や救急への連絡の基準）を、事前に決めておく
対応の経過を、時刻とともに記録に残す

こうした流れは、一人で判断しないために、事前に職場や指導者と共有しておくのが基本です。オンラインで引き受ける範囲を、リスクの程度によってあらかじめ線引きしておくことも、危機対応の一部といえます。

守秘と個人情報の扱い

オンラインでは、面接の内容と個人情報が、通信やデータとして流れます。守秘義務の基本は対面と同じですが、守るための具体的な手段が変わります。

守秘義務は対面と同じ、守る手段が増える

公認心理師法第41条は、公認心理師は、正当な理由がなく、その業務に関して知り得た人の秘密を漏らしてはならず、公認心理師でなくなった後も同様と定めています。違反した場合は、第46条で、1年以下の拘禁刑または30万円以下の罰金とされています（告訴がなければ公訴を提起できない親告罪です）。守秘義務そのものの整理は別の記事で扱っているので、ここではオンラインでの実務に絞ります。

公認心理師法（e-Gov 法令検索）の条文は、事前に自分で読んでおくことを勧めます。

オンラインで増える守秘の論点は、面接の「場」の守秘と、データの守秘の2つです。

場の守秘：支援者側の個室の確保、画面や声が第三者に届かない配置、相談者側の周囲の確認
データの守秘：通信の安全性、面接の録画や記録データの保管、機器やアカウントの管理

ツールの選び方と情報の保管

ツールを選ぶ際は、社名やサービス名の優劣ではなく、通信の暗号化、面接の内容がサービス側に保存されるか、入室の管理、録画・録音の設定、所属先の規程に合うかといった条件で確認します。条件ごとの確かめ方は、オンラインカウンセリングのツール選びで詳しく整理しています。

医療機関では、厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」が、医療情報を扱うシステムの安全管理の基準になっています。2026年10月時点の最新は第7.0版（2026年6月見直し）で、厚生労働省のページでは各編のほか、Q&Aやサイバーセキュリティ対策チェックリストも公開されています。具体的な対応は所属先の情報システム担当者が判断する部分も多いため、版が改められていることを知ったうえで、所属先の規程を確認してください。医療機関以外でも、民間のツールを使う場合は、所属先の情報システム担当者や上司と相談しながら選ぶのが安全です。

保管の面では、記録や連絡先をどの機器に保存するか、持ち出しの扱いはどうか、パスワードや端末の管理はどうか、といった点を決めておきます。個人用の端末やアプリを面接に使う場合は、仕事用と分ける、画面ロックをかける、といった基本の対策が重要です。個人情報の取り扱いについては、関係法令と所属先の規程を確認してください。

非言語情報の読み取り

画面越しでは、対面よりも非言語情報が得にくくなります。何が減り、何を補えるのかを知っておくと、読み取りの精度が上がります。

画面越しに読み取れること・読み取りにくいこと

読み取りにくくなるのは、全身の姿勢、足元や手の動き、入室時の様子、においや雰囲気といった情報です。画面に映る範囲が顔から上半身に限られるため、表情や声に注意が集まりやすくなります。

読み取りやすいのは、声の調子、話す速さ、間、言葉の選び方、表情の細かな変化などです。音声は通信によって遅れや途切れが生じるため、声の間の取り方を、通信の影響と区別しながら見る必要があります。

画面の外を想像する工夫

画面に見えない部分は、言葉で確認することで補います。

「いま、どんな場所にいますか」「周りは静かですか」と環境を尋ねる
「少し表情が硬く見えますが、いまの感じはいかがですか」と、見えたことを言葉にして確認する
「画面の外で気になることはありますか」と、画面外の情報を引き出す
映る範囲を、あらかじめ上半身が見える程度にしてもらうよう依頼する

見えたことをすぐ解釈するのではなく、「そう見えた」と伝えて相手の言葉で確認する姿勢が、オンラインでは特に役立ちます。

よくある質問

オンラインカウンセリングを始める人から出やすい疑問を、Q&A の形でまとめます。

Q. オンラインカウンセリングの進め方で、対面と一番違う点はどこですか？

最も違うのは、面接の枠を双方でつくる点です。場所、機材、通信、緊急時の連絡先などを、始める前に文書や口頭で共有し、毎回の冒頭で場を確認します。面接そのものの姿勢は対面と共通です。

Q. オンラインカウンセリングを始める前の準備には何が必要ですか？

個室などの環境、安定した通信と機材、オンライン特有の事項を含む契約と同意、緊急時の連絡先と手順の取り決めが基本です。所属先に規程がある場合は、それに沿って進めてください。

Q. 危機対応では、まず何を確認しておけばよいですか？

相談者の所在地と連絡先、緊急時に連絡してよい人、主治医や通院先、通信が切れたときの代替手段です。連絡する基準は、所属先の規程や関係法令を確認し、上司やスーパーバイザーと共有しておくと安心です。

Q. オンラインカウンセリングでも守秘義務は同じですか？

公認心理師法第41条の守秘義務は、対面でもオンラインでも同じです。違うのは守る手段で、面接の場の確保と、通信・データの安全管理が加わります。

Q. 画面越しで、非言語情報はどう読み取ればよいですか？

見える範囲が限られることを前提に、声の調子や間、表情の変化に注意を向け、見えたことを言葉にして確認します。画面外の情報は、環境について尋ねて補います。

まとめ

オンラインカウンセリングの進め方は、準備と確認の厚みで決まります。要点を3つに絞ると、次のとおりです。

始める前に、適用の判断、環境と機材、契約と同意、緊急時の取り決めを整えておく
毎回の冒頭で、音声・映像、周囲の状況、所在地、通信が切れたときの動きを確認する
守秘は対面と同じ義務で、通信とデータの管理が加わる。判断に迷うときは所属先の規程や関係法令を確認し、上司・スーパーバイザーに相談する

オンラインカウンセリングの進め方を型として持っておくと、相談者にとっても支援者にとっても、安心して使える面接の場になります。