HDS-Rとは？長谷川式の位置づけと注意点｜心理職の用語集

HDS-R（改訂長谷川式簡易知能評価スケール）とは、高齢者の認知機能の低下がありそうかを、口頭の質問でおおまかに調べる、30点満点のスクリーニング検査です。1974年に発表された長谷川式のスケールを、1991年に質問項目と採点の見直しを行って改訂したものです。

日本では、認知症が疑われる人の最初のふるい分けや、すでに診断のある人の経過の確認に広く使われています。ただし、この検査だけで認知症かどうかが決まるわけではありません。心理職は、結果を「疑いの目安」としてとらえ、生活の様子や他の検査、医師の診察とあわせて考えることが求められます。問題や採点基準は書かず、位置づけと実務の注意点に絞って整理します。

HDS-Rでわかること

記憶や見当識（時間や場所の把握）などを中心に、認知機能の大まかな状態を見る検査です。質問はすべて口頭で答える形式で、図を描くなどの動作を含まないため、手に不自由がある人でも、会話ができれば実施しやすいとされています。

わかるのは、「認知機能に低下がうかがわれるか」という大まかな目安です。認知症の原因疾患の見分けや、重症度の厳密な判定はできません。結果は一時点の様子であり、体調や気分で変わることも踏まえます。

対象と構成

対象: 主に高齢者。認知症の疑いがある人の初期評価や、経過の確認に使われます
形式: 検査者が口頭で質問し、相談者が口頭で答える個別式です。国立長寿医療研究センターのケアマニュアルでは、所要時間は5〜10分程度とされています
得点: 30点満点です。日本神経学会の「認知症疾患診療ガイドライン2017」では、一般に20点以下を認知症の疑いとすると説明されています。国立長寿医療研究センターのケアマニュアルも、20点以下と21点以上で分けたときに最もよく見分けられるとしています。ただし、これはあくまで目安であり、診断は医師が行います

なお、同ガイドラインは2026年5月に改訂版「認知症疾患診療ガイドライン2026」が刊行されています。目安の扱いを説明するときは、新しい版の記載も確かめてください。

診療報酬の通知での位置づけ

令和8年度の診療報酬の留意事項通知では、「長谷川式知能評価スケール」の名称で、「D285 認知機能検査その他の心理検査」の「操作が容易なもの」のうち「簡易なもの」に、MMSE などと並んで載っています。この「簡易なもの」は主に疾患（疑いを含む）の早期発見を目的とするものと定義され、原則として3月に1回の算定とされています。短い間隔で繰り返す必要があるときは、医師と相談して理由を記録に残す運用になります。詳しくは厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」の通知で確認してください。

実施と解釈の注意点

教育歴や感覚機能の影響: 教育歴が短い人や、難聴・視力低下のある人などで得点が低く出ることがあります。補聴器や眼鏡の使用を確かめ、得点だけで判断せず、背景を踏まえて解釈します
気分や体調の影響: うつ状態、せん妄、疲労、緊張で得点が下がることがあります。認知症と抑うつは見分けにくいことがあるため、気分の状態も確かめます
相談者の自尊心への配慮: 質問が「できないこと」を突きつける体験になりがちです。目的を丁寧に説明し、できなかったときに責めない雰囲気をつくります。「テストをする」というより「記憶の様子を一緒に確認する」という伝え方が受け入れられやすいことがあります
同意と説明: なぜこの検査を行うのか、結果を誰が見るのかを、本人にわかる言葉で説明します。家族が同席する場面では、本人の気持ちへの配慮を忘れないようにします
誘導しない: 答えを促したり、ヒントを出したりしないなど、標準的な手順を守ります
練習効果: 短い間隔で繰り返すと、内容を覚えて得点に影響することがあります。再検査の間隔に注意します
MMSE など他の検査との併用: 同ガイドラインでは MMSE と高い相関があるとされていますが、検査ごとに強みが異なります。複数の検査と生活の情報を組み合わせて見ます

面接・連携で押さえること

検査の前後には、本人と家族から、いつごろから何が変わったか、生活のなかで困っていること、服薬や身体の病気の状況などを聞いておくと、得点の意味を読みやすくなります。家族の話と本人の話が食い違うこともあるため、両方の見え方として記録します。

急に混乱が強まった、意識がはっきりしない時間帯があるなど、せん妄が疑われる様子があれば、検査を急がず、主治医や看護師に様子を伝えます。結果の伝え方は医師と役割を分け、本人や家族の不安が強いときは、心理教育の視点で、今後の相談先や生活上の工夫を一緒に考えます。

所見の書き方のポイント

実施日、実施時の様子（協力の度合い、気分、聴力）を最初に書く
得点は一時点の目安として書き、診断名を断定しない
失点した領域（見当識、記銘など）の傾向と、日常生活での困りごとを関連づける
「認知症です」と書かず、「認知機能低下がうかがわれる」「医療機関での精査が望ましい」のように、医師への橋渡しの表現にする
家族や介護者向けには、関わり方の工夫につなげる

詳しくは心理検査の所見の書き方を参照してください。

参考文献・出典

日本神経学会「認知症疾患診療ガイドライン2017」第2章症候、評価尺度、検査、診断 https://www.neurology-jp.org/guidelinem/degl/degl201702.pdf
日本神経学会（監修）、「認知症疾患診療ガイドライン」作成委員会（編）『認知症疾患診療ガイドライン2026』医学書院、2026年
国立長寿医療研究センター「認知症・せん妄ケアマニュアル第2版」（2025年） https://www.ncgg.go.jp/hospital/iryokankei/documents/nintishomanual2025.pdf
厚生労働省「診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について」（令和8年3月5日保医発0305第6号）別添1 医科点数表（D285 認知機能検査その他の心理検査） https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001757385.pdf
厚生労働省「認知症の臨床評価について」（国立長寿医療研究センター遠藤英俊） https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000018zii-att/2r98520000018zsi.pdf

HDS-R（改訂長谷川式簡易知能評価スケール）